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東急建設と帝人は、建設工事現場で電源として活用する水素燃料電池発電機の有効性を共同で検証し、二酸化炭素(CO2)排出量の削減や騒音の低減に効果があるほか、少人数での運搬が可能であることを確認した。帝人はこの発電機について2024年春からの販売開始を目指す。23年8月9日に両社が発表した。
夜間工事の現場では、照明や警告板などの電気設備利用のため電源が必要となるが、通電していない場合が多く、一般に軽油やガソリンで駆動する発電機を使用している。これらの発電機はCO2の排出や騒音、振動、臭気などの問題があることから、周辺環境に支障をきたす恐れがあり、改善が求められている。
その改善に向けて注目されているのが、水素燃料電池だ。発電機に燃料電池を使用した場合、従来の発電機と比較して臭気がなく騒音の低減も見込め、温暖化ガスを排出しないことから、脱炭素社会の実現にも寄与する効果が期待される。
今回の検証では、東急建設が施工中の渋谷駅周辺の再開発に伴う工事現場にて、帝人が開発した可搬型発電システムの「燃料電池ユニット」と同ユニットに水素を供給する「圧力容器ユニット」を用いた。CO2削減効果と騒音低減効果、燃料電池ユニットと圧力容器ユニットの作業性と運搬性を検証した。23年6月下旬から7月中旬にかけて実施した。
検証結果によると、同出力のガソリン発電機と比べたCO2排出量の削減効果は約6キロで、年間1トン強の削減効果が見込めることを確認した。騒音低減効果は、ガソリン発電機より約20デシベル小さい約60デシベルに抑えられたという。
ユニットの作業性については、特殊な機材は必要とならず、人の手による作業が可能だった。なお運搬性についても燃料電池ユニットと圧力容器ユニットをそれぞれ1人で運搬できたという。
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